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2011年3月15日 (火)

東日本巨大地震の復興に向けて
アート写真に何かできることはないだろうか?

今回の巨大地震により被災された方、影響を受けた方々に心よりお見舞い申し上げます。

今回の大地震を受け、多くの海外の写真家や関係者からお見舞いのメールが届いた。既に募金に協力したという知らせもあった。今週末にニューヨークで開催のフォトフェアーでは利益の一部を寄付するというディーラーも出てきているらしい。たいへんありがたいことだ。ブリッツは特に被害を受けなかった。提携先の仙台のカロス・ギャラリーも仙台在住の写真家も大丈夫だった。
一方で東京でもアート写真業界に影響が出始めている。東京都写真美術館、国立近代美術館などは地震発生から15日(火)まで緊急閉館になっている。設備のチェックと従業員の通勤に問題があったのだろう。ギャラリーも週末にかけて休廊になったところもあったそうだ。月末にIPCで予定されていた、写真展「infinity」は6月に延期となった。国際荷物のフェデックスも業務休止の様で荷物が配達されない状況が続いている。
しかし一番大きなのは精神面の影響。アートが愛でられるには、社会不安がなく人々の生活が安定していることが大前提だ。このような非常時ではギャラリー、美術館も開店休業状態が続くだろう。

現時点では不確定要素が多すぎて、どのくらいで市場環境が改善するかの予想は難しい。ちなみに、アート写真の中心地ニューヨークをも巻き込んだ2001年9月11日の同時多発テロ後の市場の動きは多少参考になるかもしれない。開催が危ぶまれていた翌月の秋のオークションは無事に開催されている。しかし、相場が回復してきたのは2003年の秋になってから。本格回復は2004年春までかかっている。約2~3年間は、本当に希少で資産価値がある逸品以外は売れなかった。低価格~中間価格帯の作品の動きが鈍く、新人作家にとっては非常に厳しい時期だった。アート作品の投げ売りも散見された。アート写真市場は株価と連動していることが多い。当時はITバブルが崩壊して景気が後退局面入りしていた時期だった。それに9.11テロが追い打ちをかけた。状況はリーマンショックから回復傾向にあったいまの方が多少良いだろう。同時多発テロ後、NYダウは2002年10月にかけて7000ドル台の安値をつける。その後2004年の春になり、やっと1万ドル台まで回復する。NYダウは将来の経済状況を反映しているという。それはアート写真市場にも当てはまるようだ。
ところが市場規模が圧倒的に小さい日本市場では、株価との相場との連動はあまり感じられない。ともかく株価上昇によるセンチメントの好転が必要なのは明らかだと思う。

余震、原発問題、計画停電などで厳しい状況はしばらく続くだろう。しかし事態が落ち着いたら、復興活動が確実に始まる。同じ日本人として、被災地域の人たちに何らかの支援を行いたい。個人ではもちろんだが、アート写真に関わるJPADSやギャラリーで何かできることはないか? 写真家や関係者を巻き込んで何らかの具体的なアイデアを出したいと思う。

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